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働き方改革でも注目『ワークライフバランス』徹底解説

投稿日:2018年08月10日
働き方改革でも注目されている『ワークライフバランス』という言葉。社員のモチベーションや仕事の効率化のキーポイントとして広く浸透しつつありますよね。ここでは、そんな『ワークライフバランス』について徹底解説していきます。

ワークライフバランスの本当の意味

ワークライフバランスは、その名の通り仕事と生活のバランスのこと。最近では当たり前のように使われている言葉ですが、本当の意味や定義をずれたまま認識している人が多数いることが分かってきました。

仕事を生活のバランスを整えると聞いて「仕事をプライベートに持ち込まない」「プライベートを仕事に持ち込まない」と考えてしまう人もいるでしょう。ですが、これは大きな間違い。ワークライフバランスの向上とは「生活(プライベート)の時間も充実させ、心の余裕を得ることで仕事の効率も上がる」「仕事が上手くいくようになれば、それだけ私生活も潤う」のような、仕事と生活が互いにプラスの効果をもたらす好循環を指しているのです。

もうひとつ誤解されがちなのが「生活を充実させる」という言葉の意味。
生活の充実=休むための時間・休息と定義する人が非常に多くいます。もちろん、オフの時間にしっかりと休息を取って心身のリフレッシュをするという考え方も正解です。ただ、ここで忘れてはならないのは「生活の充実=リフレッシュ目的だけではない」ということ。

プライベートの時間を習い事などに充てて自身のスキルアップをしても良いのです。そこで学んだ能力が仕事に活きることになったというケースも少なくありません。仕事以外で触れたもの、生まれた人脈が仕事に思わぬアイデアと効果をもたらすこともあるでしょう。仕事という決められた時間・内容とは別の部分において、インプットする時間が充実することで仕事(アウトプット)をより良いものに変えることになるのです。
仕事で得たものを生活に、生活で得たものを仕事に活かせている状態こそがワークライフバランスにおいて最も重要だといえます。

そして、生活という言葉には個人のプライベートという意味のほかに育児や介護といった意味合いも含まれています。働く人が安心して育児・介護と就労を両立できるといった部分もワークライフバランスにおける欠かせないポイントのひとつです。

ワークライフバランス向上による効果

仕事と生活の中がプラスの循環をすることは、実に多くの効果を生み出します。ここではそんなワークライフバランス向上がもたらす効果についてまとめました。

仕事の生産性がアップする

先ほどもご紹介したように、プライベートで培ったスキルや人脈を仕事に生かすことで個々が持つ力が有効に業務に働き、より効率的に仕事を進めることができるようになります。休息・休憩をしっかり取れば心と体をリフレッシュさせることにつながり、個人のモチベーションを継続的にアップさせることが可能になるでしょう。社員ひとりひとりのモチベーションが上がると組織のモチベーションが底上げされ、ひいては仕事の生産性向上へとつながっていきます。

有能な人材・労働力を確保できる

育児や介護など社員それぞれの生活と仕事の両立が可能になることによって、介護離職やライフイベントによる離職が減少。生活の時間を犠牲にしなくても働ける・働きやすい環境が整えば、経済的にも精神的にも余裕を持って仕事を続けられるようになるため、近年、不足が叫ばれている労働力を確保することにもつながります。ライフステージによる転機の多い女性もより社会に進出しやすくなるでしょう。企業側も有能な人材を失わずに済むというメリットがあります。

コストカットの実現

上記ふたつに加え、企業にとって大きなメリットのひとつがコストカットの実現です。
仕事の生産性がアップし、効率化が進むことによって無駄な就労時間が減少。光熱費などの経費が削減できるようになります。離職率が低下することで、新しい人材を採用するための人件費や育成のための研修費もカットが可能です。ワークライスバランス向上に取り組むことは長時間労働の是正にも繋がると言われており、残業代を削減する効果も期待されています。

 

ワークライフバランス向上を浸透させていくための取り組み

では、ワークライフバランスを向上させるために企業はどんな取り組みをすべきなのか。代表的なものをいくつかピックアップしてご紹介します。

多様な働き方を浸透させる

ワークライフバランスを意識する上で大切なことは、自分の生活に合わせた働き方を優先させられること。朝から夜まで会社にいるという通勤スタイルが望ましい人もいれば、子供の帰宅時間に合わせ在宅していたいという人もいるでしょう。様々な生活スタイルを送る社員がそれぞれに合った働き方を選択できるような制度が必要です。そのためにはフレックスタイム制、テレワークなどの柔軟な働き方を導入、浸透させていくことが重要だといえます。このような取り組みは国内の企業でも積極的に進んでおり「場所は問わず、働いた合計時間が1日の就労時間を満たしていればOK」という制度を実際に導入している企業もあるそうです。

誰でも「休みを取りやすい」職場を作る

働き方に加えて意識しなければならないのが「休みの取り方」です。最近、日本の有給消化率が世界でもワーストクラスというのが話題になっていましたよね。「休みを取ることに後ろめたさを感じる」といった雰囲気があり、休みを取りたくても躊躇してしまう人がいるようです。この空気を変えなければワークライフバランスを向上は望めません。誰もが自分の生活に合わせた休暇を取得できる制度を作ることが重要です。

すでに浸透している育児休暇も「数ヶ月を合計3回取得」のように多様な取得制度へ改良することで「長期休暇によるブランクを避けたい」といったニーズにも対応することが可能になるでしょう。男性の育児休暇・長期休暇も同様です。
制度の改善に加え、休暇・復職後の不安を払拭するための福利厚生づくり、休みを取ることに後ろめたさを感じない空気づくり(体制の改善)が非常に注目されています。

まとめ

今の社会で「仕事より私生活を優先する人」というとマイナスイメージを持たれてしまうことがあるかもしれません。しかし、仕事と生活どちらも犠牲にすることなく、相互関係を保つことは企業にとっても働く私たちにとっても大きなプラスの効果をもたらします。ワークライフバランスを見つめ直し、働き方改革を進めるヒントにしてみてください。

この記事の情報は2018年08月10日のものです

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